工事を受注して売上を確保していても、材料費や外注費、人件費が想定を上回れば、十分な利益が残らないことがあります。
特に建設業や工事業では、工事期間中に資材価格や人件費、燃料費が変動したり、設計変更や追加作業が発生したりするため、受注時の見積金額だけで最終的な採算を判断することはできません。
工事が完了してから原価を集計し、初めて赤字だったと分かっても、改善できる余地はほとんどないでしょう。
利益を確保するには、着工前に実行予算を作成し、施工中も実績と今後発生する費用を更新しながら、完成時点の収支を予測することが重要です。
本記事では工事の原価管理の基本から、実行予算や工事台帳を使った実務フロー、確認すべき指標、よくある失敗、Excel管理からシステムへ移行する判断基準まで解説します。
工事の原価管理とは
工事の原価管理とは、工事にかかる費用を工事ごとに把握し、着工前に設定した予算と施工中の実績を比較しながら、利益を確保するための管理活動です。
支払済みの費用を集計するだけではありません。発注済みで未請求の費用や、今後発生すると予測される費用も含め、完成時の原価と利益を見通します。こうした情報は、工事ごとの収支を管理する「工事台帳」などに集約して管理するのが一般的です。
工事ごとに予算と実績を比較する管理活動
工事の原価管理では、主に次の金額を工事単位で確認します。
| 管理項目 | 内容 |
| 請負金額 | 発注者と契約した工事の売上金額 |
| 実行予算 | 工事を完成させるために設定した目標原価 |
| 実績原価 | 現時点までに発生した原価 |
| 発注残 | 発注済みで、まだ計上・支払いされていない金額 |
| 見込原価 | 今後発生すると予測される原価 |
| 完成時予測原価 | 実績原価、発注残、見込原価を合計した予測額 |
| 予測粗利 | 請負金額から完成時予測原価を差し引いた金額 |
たとえば、請負金額が5,000万円、実行予算が4,000万円の工事で、実績原価が2,000万円、発注残が1,500万円、今後の見込原価が800万円だったとします。
完成時予測原価は4,300万円となるため、この時点で実行予算を300万円上回る可能性があると判断できます。
原価管理と積算・見積もり・実行予算の違い
工事原価管理では、積算、見積もり、実行予算という用語が使われます。
| 項目 | 主な目的 | 作成時期 |
| 積算 | 必要な数量や単価を積み上げ、工事費を算出する | 受注前 |
| 見積もり | 発注者へ提示する請負金額を決める | 受注前 |
| 実行予算 | どの原価で工事を完成させるか、社内目標を決める | 受注後・着工前 |
| 原価管理 | 予算と実績・見込みを比較し、工事中に改善する | 着工後から完工まで |
見積もりは顧客へ提示する金額であり、実行予算は社内で管理する目標原価です。
例えば、1,000万円で受注した工事でも、社内では「850万円以内に抑える」という実行予算を設定します。
受注後は施工方法、協力会社、資材調達、人員配置などを具体化し、実際に達成できるであろう予算へ組み直します。その予算と施工中の実績を比較し、差異に対応する活動が原価管理です。
工事原価と会計上の原価管理の関係
工事の原価管理と会計処理は関連していますが、目的は異なります。
会計処理では決算や税務申告のために、発生した費用を適切な勘定科目と期間に計上します。一方、現場の原価管理では、工事中に予算超過を把握し、完成前に対策を講じることが目的です。
工事期間中に発生した資材費や外注費などは、会計上「未成工事支出金」として処理し、工事完成後に「完成工事原価」へ振り替える方法があります。
ただし会計へ計上されるまで待つと、判断に必要な情報が遅れる可能性があります。そのため原価管理では請求書だけでなく、注文書や発注情報も使って将来の支出を想定します。
工事原価を構成する4つの費用
建設業の完成工事原価報告書では、工事原価を「材料費」「労務費」「外注費」「経費」の4区分で表示します。
材料費
材料費は、工事のために直接購入した資材や設備などの費用です。
木材、鉄骨、コンクリート、配管、電線、塗料、設備機器などが該当します。管理する際は購入金額だけでなく、使用量、単価差、数量差、残材も確認します。
資材価格の上昇や施工ミスによる再購入があれば、実行予算との差が拡大します。
労務費
労務費は、工事に直接従事する自社の作業員へ支払う賃金、給料、手当などです。
正確に把握するには、工事ごとの作業時間や配置実績を記録する必要があります。工期の遅延、手戻り、待機、現場への再訪問なども労務費の増加要因です。
外注費
外注費は、工種や工程の一部を協力会社や下請事業者へ委託した際の費用です。
外注費は請求書が届いた時点ではなく、発注時点で確認するようにしましょう。発注済みの金額が工事台帳に反映されていなければ、実際よりも利益が多く見えてしまいます。
注文金額、追加発注、出来高、請求済み金額、未請求額を対応させて管理します。
経費
経費は、材料費、労務費、外注費のいずれにも該当しない工事関連費用です。
重機や機械の使用料、現場事務所費、水道光熱費、通信交通費、設計費、保険料、安全管理費などが含まれます。
複数工事に共通する費用については、売上高、工期、人数、作業時間など、社内で定めた基準に従って配賦します。
工事ごとの原価管理が重要な理由
工事の原価管理の目的は、決算のために数字をまとめることではありません。工事中に利益の変化を捉え、現場と経営が対策を判断できる状態をつくることです。
工事が終わる前に赤字の兆候を発見できる
完工後に原価を集計しても、その工事の赤字を取り戻すことは困難です。
施工中に原価超過を発見できれば、調達先や施工方法の見直し、人員配置の調整、発注者との追加契約の協議などを検討できます。
原価管理は赤字になった工事を報告するためではなく、赤字になる可能性がある工事を早期に発見するために行います。
工事別の利益と採算傾向を認識するため
会社全体で利益が出ていても、すべての工事が黒字とは限りません。高収益の工事が赤字工事を補っている場合、全社損益だけでは問題を知ることができません。
工事別に請負金額、原価、粗利、粗利率を確認すれば、どの工事が利益を生み、どの工事で損失が発生しているかが分かります。
工種、取引先、営業所、現場責任者などの区分でも分析することで、自社が利益を出しやすい工事の傾向も認識できるでしょう。
見積もりと経営判断の精度を高めることができる
完工後の実績は、次回以降の積算や見積もりに活用可能です。
たとえば見積もりでは作業員100時間を想定していたものの、実績が毎回130時間前後になっている場合、標準工数や施工条件の見直しが必要です。
過去の材料単価、外注単価、作業時間、追加工事の発生状況を参照できれば、経験や勘だけに依存しない見積もりや受注判断が実現可能です。
現場と経営で共通の判断基準を持つため
現場は工程や品質を重視し、経営者や管理部門は売上や利益を重視する傾向があります。
工事原価を共通の数字で管理すれば、「工期がどの程度進んでいるか」だけでなく、「現在の進捗に対して、原価を使いすぎていないか」を話し合えます。
原価管理は現場を監視する仕組みではありません。現場の状況を金額に置き換え、必要な支援や経営判断につなげるための仕組みです。
工事の原価管理でよくある課題
原価管理を行っていても、数字が古い、入力方法が統一されていない、将来の支出が含まれていない状態では、正しい利益や採算を見通せません。
ここでは、工事の原価管理でよくある課題を紹介します。
原価の計上が月末まで遅れる
請求書を月末にまとめて処理している場合、原価情報が更新されるまで数週間の遅れが生じます。
原価超過が判明した時点では、すでに工事が大きく進んでいる可能性があります。請求書を待たず、発注時点や作業実施時点で概算額を登録する運用が必要です。
発注済みの金額が反映されていない
支払済み原価だけを集計すると、まだ請求されていない外注費や資材費が見えません。
工事台帳上では黒字でも、発注残を加えると予算を超えていることがあります。発注額と請求額を工事ごとにひも付け、未請求額を確認できる状態にします。
現場ごとに費目や入力方法が異なる
ある現場では重機費を経費、別の現場では外注費として処理するなど、分類ルールが統一されていないと、工事間の比較ができません。
費目、工種、入力単位、締め日、修正方法を社内で統一し、入力者が迷わない基準を設ける必要があります。
追加工事と変更工事を管理できていない
発注者から口頭で依頼された追加作業を、そのまま実施してしまうことがあります。
原価だけが増え、契約金額が変更されなければ、工事の利益は減少します。追加工事については、依頼内容、見積金額、承認状況、受注金額、発生原価を通常工事と分けて管理します。
現場の進捗率と原価の進み方が一致しない
工事の進捗率が40％であるのに、実行予算の70％を消化している場合、問題が発生している可能性があります。
ただし着工初期に資材を一括購入する工事などでは、原価が先行することもあります。数値だけで異常と判断せず、工事の特性と支出時期を踏まえて確認します。
工事原価を管理する実務フロー
工事原価管理は、完工後に集計するだけでは成立しません。受注前から完工後まで、一貫して運用します。
1．受注前に見積原価を確認する
受注前には、数量、単価、歩掛り、施工条件などをもとに、工事に必要な原価を積算します。
過去の類似工事と比較し、材料単価、作業時間、外注費、現場条件に大きな差がないかも検証します。
2．着工前に実行予算を作成する
受注後は施工方法や発注先を具体化し、実行予算を作成します。実行予算は、一般的に現場責任者や工事部門が作成し、部門責任者などが承認します。
総額だけでなく、材料費、労務費、外注費、経費の費目別、必要に応じて工種別・工程別に設定します。
予備費を設ける場合も、価格変動、設計変更、施工条件など、想定するリスクを明確にします。
3．工事台帳へ予算と実績を集約する
工事台帳は、工事ごとの請負金額、実行予算、発生原価、請求、入金、粗利などを管理する帳票です。
施工体制や下請業者を記録する「施工体制台帳」とは目的が異なります。
工事台帳には、次の情報を集約します。
- 工事番号、工事名、発注者
- 契約金額、契約変更額
- 着工日、完成予定日
- 実行予算
- 費目別の実績原価
- 発注額、発注残
- 今後の見込原価
- 完成時予測原価
- 予測粗利、予測粗利率
4．発注額・支払額・見込原価を更新する
施工中は、資材や外注工事を発注した段階で金額を登録します。
請求書が到着したら、発注額と請求額を照合し、差額がある場合は理由を確認します。数量変更、追加発注、単価変更があれば、見込原価も修正します。
5．進捗率と原価消化率を比較する
工事の規模や期間に応じて、小規模工事では月1回程度、大規模工事では週1回程度確認する企業もあります。週次または月次で、工事進捗率と原価消化率を比較します。
原価消化率が進捗率を大きく上回っている場合は、資材の先行購入なのか、作業効率の低下なのか、外注費の増加なのかを確認します。
差異が一定額または一定割合を超えた場合に、工事責任者が原因と対策を報告するルールを設けると、確認漏れを防げます。
6．完工後に予算差異を振り返る
完工後は、実行予算と完成工事原価を比較します。
差異の原因を、見積不足、単価上昇、数量増加、手戻り、工期延長、追加工事の未請求などに分類し、次回の見積基準や発注方法へ反映します。
原価超過を早期発見するための管理指標
原価管理では実績金額だけでなく、工事の進捗と完成時の予測を組み合わせて確認します。
実行予算差異
実行予算差異は、予算と完成時に見込まれる原価との差です。
実行予算差異＝実行予算－完成時予測原価
差異がマイナスであれば、予算超過が予測されます。
原価消化率
原価消化率は、実行予算に対して、どの程度の原価を使用したかを示します。
原価消化率＝実績原価÷実行予算×100
将来の負担も確認する場合は、実績原価に発注残を加えて計算します。
工事進捗率
工事進捗率は工事全体のうち、どこまで施工が完了したかを示す割合です。
出来高、工程、施工数量などから判断します。担当者によって判断が変わらないよう、測定方法を定めておくことが有効です。
完成時予測原価
完成時予測原価は、工事が完成するまでに必要となる原価の予測額です。
完成時予測原価＝実績原価＋発注残＋未発注の見込原価
すでに発生した原価だけでなく、今後必要な費用を含めることで、完成前に予算超過を発見することが可能です。
予測粗利・予測粗利率
予測粗利と予測粗利率は、完成時予測原価を使って計算します。
予測粗利＝請負金額－完成時予測原価
予測粗利率＝予測粗利÷請負金額×100
追加工事や契約変更がある場合は、請負金額にも反映します。
工事原価管理の役割分担
原価管理を経理部門だけに任せると情報の更新が遅れ、現場だけに任せると入力基準が統一されにくくなります。
| 担当 | 主な役割 |
| 現場監督・施工管理者 | 進捗、発注、追加作業、今後の見込原価を更新する |
| 工事部門責任者 | 実行予算を承認し、差異の原因と改善策を確認する |
| 経理担当者 | 請求書や支払いを工事別に計上し、発注額と照合する |
| 経営者・管理職 | 予測利益を確認し、人員・資金・受注方針を判断する |
現場担当者は、発注や変更が発生した時点で情報を更新します。工事部門責任者は、差異の原因を分析し、調達条件や工程、人員配置などの対応を判断します。
経理担当者は、現場が登録した見込情報と会計上の確定情報を照合します。経営者や管理職は、個別工事だけでなく、会社全体の利益や資金繰りへの影響を確認します。
工事原価管理でよくある失敗例
実績だけを集計して将来の支出を見ていない
実績原価だけでは、発注済みの未請求額や残作業に必要な費用が反映されません。
原価管理では「これまでいくら使ったか」と「完成までにあといくら必要か」を同時に確認します。
実行予算を作って更新しない
工事開始時に実行予算を作成しても、設計変更や施工条件の変化を反映しなければ、比較基準として機能しません。
ただし、予算超過を隠すために当初予算を書き換えてはいけません。当初予算、承認済み変更予算、現在の見込原価を分けて履歴を残します。
細かく管理しすぎて入力が続かない
費目や工種を細分化しすぎると、現場の入力負担が増えます。
管理項目は、原価差異の発見や経営判断に使うものに絞る必要があります。
原価超過の責任追及が目的になる
原価差異を担当者の責任追及だけに使うと、悪い情報が上がりにくくなります。
早い段階で問題を共有した方が、対応の選択肢は増えます。組織として改善するための仕組みとして運用することが欠かせません。
完工後の振り返りを次の見積もりに反映しない
完工後に原価を確定しても、データを保存するだけでは利益改善につながりません。
予算差異の原因を分類し、標準単価、標準工数、協力会社の選定、見積条件へ反映します。
Excelによる工事原価管理のメリットと限界
Excelは導入しやすく、自社の業務に合わせて項目や計算式を変更できるため、小規模な工事原価管理に適しています。
次のような場合は、Excelでも管理しやすいでしょう。
- 同時に進行する工事件数が少ない
- 入力担当者が限られている
- 費目や承認フローが単純である
- 月次集計でも経営判断に間に合う
一方、工事件数や入力者が増えると、更新や集計に限界が生じます。Excelでは、予算・実績・発注残などを別々に管理するケースが多く、工事件数が増えると最新の原価や利益をタイムリーに把握しにくくなります。
| Excel管理の状態 | 生じる問題 |
| 工事ごとに別ファイルを作成している | 全工事の収支集計に時間がかかる |
| 複数人が同じファイルを更新する | 上書きや入力競合が起きる |
| 現場と経理で別の台帳を持っている | 二重入力と数値の不一致が発生する |
| 数式やマクロが属人化している | 担当者以外が修正できない |
| 発注情報を別ファイルで管理している | 発注残が原価予測に反映されない |
| 月末にまとめて入力している | 原価超過の発見が遅れる |
必要な情報を集めることに時間がかかり、分析や対策の検討に十分な時間を使えなくなっている場合は、運用方法やシステムへの移行を検討する段階です。
例えば、工事件数の増加によって二重入力が発生している場合や、月末集計に数日かかるようになった場合は、システム導入を検討するタイミングといえるでしょう。
工事原価管理システムを活用するメリット
原価管理システムは、工事別の予算、発注、原価、売上、工数などを一つの仕組みで管理するために利用します。
目的はExcelをなくすことではなく、工事中の収支を早く知り、経営判断と利益改善につなげることです。
工事ごとの予算・実績・見込みを一元化できる
実行予算、発注額、請求額、見込原価を工事単位で集約すれば、複数のファイルを照合する必要がなくなります。
現場と経理が同じ工事データを確認できるため、数値の不一致も減らしやすくなります。
原価超過を早い段階で認識できる
発注残や見込原価を含めて完成時予測原価を算出できれば、工事完了前に予算超過を確認できます。
一定額以上の差異が生じた工事や、粗利率が基準を下回った工事を抽出することにより、確認すべき案件を絞り込めます。
集計業務を減らし、原因分析に時間を使える
発注、請求、経費、工数などの情報を連携すれば、Excelへの転記や工事別集計の負担を減らせます。
担当者は数字を集める作業ではなく、差異の原因分析や改善策の検討に時間を使いやすくなります。
経営に必要な収支情報を確認しやすくなる
工事別の予測粗利を集約すれば、会社全体、部門別、担当者別、取引先別などの収支を確認できます。
経営者は現在の売上だけでなく、進行中工事の完成時予測を含めて、今後の利益や資金需要を判断しやすくなります。
工事原価管理システムの選び方
システムは機能数だけで選ばず、自社の原価管理で解決したい課題と照らして判断します。
工事別・費目別に原価を管理できるか
工事単位で、材料費、労務費、外注費、経費を管理できるか確認します。
工種別、工程別、協力会社別など、自社が必要とする分析単位にも対応できることがポイントです。
発注額や見込原価を含めて確認できるか
支払済み原価だけでは、完成時の利益を予測できません。
発注済み・未請求の金額や、未発注の見込原価を登録し、完成時予測原価を確認できるかを確認します。
月次の予実管理に対応しているか
工期が複数月にわたる場合、工事全体の予算だけでなく、月別の売上、原価、粗利を確認できると、全社の業績予測にも活用できます。
当初予算、変更予算、実績、見込みの履歴を残せるかも確認しましょう。
他の業務システムと連携できるか
会計、勤怠、経費精算、販売管理など、現在利用しているシステムとのAPI連携やCSV連携に対応しているかを確認します。
連携できない場合、システム導入後も手作業による転記が残る可能性があります。
現場担当者が無理なく入力できるか
高機能なシステムでも、現場で入力されなければ最新情報を確認できません。
入力項目、操作手順、スマートフォンへの対応、承認方法などを実際の利用者が確認し、日々の業務に組み込めるか判断します。
導入前には一部の工事で試験運用し、入力負担や集計結果を検証するとよいでしょう。
プロカン建設工事で工事ごとの収支を可視化する
工事の原価管理では、実行予算を作成するだけでなく、売上、原価、発注、工数、経費などを工事ごとに集約し、予算と実績、今後の見込みを継続的に比較する必要があります。
案件別収支管理システム「プロカン建設工事」は、工事（プロジェクト）ごとの収支管理を効率化するクラウド型システムです。
工事ごとの売上や原価を集約し、予算に対する進捗や粗利を可視化できます。月次の予実管理や、取引先別・部署別・担当者別などの収支集計にも対応しています。
また、API連携やCSV連携を通じて、売上、工数、人件費などのデータを他システムから取り込むこともできます。
工事原価管理システムを検討する際は、現在の管理方法でどこに時間がかかっているか、どの情報が不足しているために判断が遅れているかを整理します。
プロカン建設工事のようなシステムを活用することで、工事ごとの採算や工数を可視化し、迅速な意思決定や利益改善につなげることができます。
まとめ
工事の原価管理では、材料費、労務費、外注費、経費を工事ごとに把握し、実行予算と実績を比較します。さらに、発注残や今後の見込原価を含めて完成時の原価を予測することにより、工事が終わる前に予算超過の兆候を発見できます。
原価管理を機能させるには、現場、工事部門、経理、経営者がそれぞれ必要な情報を更新し、進捗率、原価消化率、予測粗利などを継続的に確認することが重要です。完工後は予算差異の原因を整理し、次回の見積もりや発注方法へ反映することで、継続的な利益改善につながります。
工事件数や入力担当者が増え、Excelでの集計や転記に時間がかかっている場合は、原価管理システムの活用も選択肢です。工事ごとの予算、実績、見込みを一元化すれば、赤字の早期発見と利益改善につなげやすくなります。
工事の原価管理を効率化したい場合は、プロカン建設工事のような、予算・実績・見込み原価を一元管理できるシステムを活用する方法もあります。
